葬儀の形

自然葬

死ぬ前に読んでほしいこと

火葬

もしもの備えに

火葬とは、葬送の一手段として遺体を焼却することである。また、遺体の焼却を伴う葬儀全体も指す。

火葬を行なう施設や建築物を火葬場と呼ぶ。火葬は、日本では一般的な死体の処理方法であり、仏式では、火葬の後の「焼骨」は骨壷に収(拾)骨され、土中に埋葬(法律的には「焼骨の埋蔵」)されるか、納骨堂等に収蔵されることになる(墓地、埋葬等に関する法律第2条)。したがって火葬は「葬儀の手段の一つ」というよりも、葬儀の一過程であるという考え方もある。または安定化、減容化処理の方法と言うことも出来る。散骨される場合もあるが、現在では北海道長沼町など、条例等により禁止・規制している地方公共団体も出現している。

日本における火葬

歴史

日本における火葬は仏教と共に伝わったという説が有力とされている。

『続日本紀』によると、日本で最初に火葬された人は僧道昭であり、文武天皇4年(700年)のことであるとされる。また天皇で最初に火葬されたのは持統天皇(702年)である。

ただし、近年ではそれに先行して火葬が行なわれていた可能性も強く指摘されている。古墳の様式のひとつに「かまど塚」「横穴式木芯粘土室」などと呼ばれる様式のものがあり、その中には火葬が行なわれた痕跡があるものが認められる。それらは6世紀後半から出現しており、研究が進めば日本における火葬史は100年以上遡ると考えられる。

仏教徒も含めて、近世までの主流は火葬よりも棺桶を使った土葬であり、一部には鳥葬に代表される曝葬の習慣もあった。遺体という大量の水分を含んだ物質を焼骨に変えるには、大量の薪と、効率よく焼くための技術が求められる。そのため、火葬は費用がかかる葬儀様式であった。

近代に入ると、明治政府は明治6年(1873年)に神道による挙国一致を目指した神仏分離令に関連して火葬禁止令を布告したが、仏教徒からの反発や衛生面の理由から明治8年(1875年)には禁止令を廃止している。その後火葬技術が進歩したこともあり、近現代の日本では火葬が飛躍的に普及し、ほぼ100%の火葬率である。

現在

離島や山間部の住民、大規模な災害の後火葬場が使えないときを除いてほとんど全ての遺体は火葬される。その理由としては以下の点が挙げられる。

しかし日本においても火葬を忌む場合はある

世界的にみて、イスラームなど、火葬を禁忌とする戒律を有する文化が少なくない(後述#世界における火葬)。近年では国内の日本人・外国人の中でムスリムの人口が増加しており、火葬が主流の日本国内で暮らす彼らは、甲州市など全国に数箇所しかない土葬が可能な施設にあたらなければならない。

法規

日本では、墓地、埋葬等に関する法律第3条の規定により、原則として、死体(もしくは妊娠7箇月以上の胎児)は、死後(もしくは死産後)24時間以内は火葬してはならないとされている(但し、感染症法30条の規定により、同法で定められている疾病、すなわち一類から三類までの感染症や新型インフルエンザ等の感染症による死亡の場合はこの限りではない。)。また、火葬を行なう場合には、当該死体に係る死亡届等を受理した市町村長の許可が必要であり(墓地、埋葬等に関する法律第5条)、この許可を受けずに火葬した場合には、墓地、埋葬等に関する法律違反となるほか(「罰則」規定同法第21条)、刑法第190条「死体遺棄・死体損壊罪」に問われる可能性もある。

なお、法律上で土葬など火葬以外の方法が禁じられているわけではないが、環境衛生面から行政は火葬を奨励しており、特に東京都(島嶼部以外では八王子市、町田市、国立市など10市2町1村を除く)や大阪府などでは、条例で土葬は禁じられている。

後悔しない葬儀選び

皇室における火葬

近世後期以降、皇族の埋葬方法は基本的に土葬であるものの、平安時代前期から近世前期にかけては、天皇、皇族の埋葬方法は仏教の影響からむしろ火葬が主流であった。巨大な陵(墓)を築き土葬する古代様式に復されたのは奥八兵衛の逸話に見て取れるように、幕末期に崩御した孝明天皇以降である。土葬は神道の風習であり、仏式の埋葬方法である火葬を廃したのは神仏分離、国家神道などの政策の影響が大いにある。現在でも天皇、皇族の埋葬方法は基本的に土葬だが、皇后を除く皇族は、本人の希望で近年火葬される例が増えている。

2012年4月26日、宮内庁は、天皇や皇后が逝去した際の埋葬方法を、今上天皇(明仁)および皇后の意向により旧来の土葬から火葬に変える方針で検討すると発表した。天皇と皇后を一緒に埋葬する合葬も視野にいれ検討される。実現すれば江戸時代初期から350年以上続いてきた天皇の埋葬方法が大きく変わることになる。